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投資信託は手数料に気をつけろ!

投資信託の販売手数料について

投資を行う際には、金利についつい目が行ってしまいがちですが、金利イコール利益とは限らないのです。仮に利益が出たとしても、それにかかるコストを計算しておかなければ、思ったような利益が出ていない場合もあるでしょう。

販売手数料とは、投資信託であるファンドの購入時に掛かってくる費用の事で、証券会社や銀行などといったファンドを販売している所で購入時にかかる申込手数料とも呼ばれるものです。

金額の目安としては、販売店によって無料から4%程度とかなりの差があるものですが、手数料が無料の投資信託はノーロード投資信託とも呼ばれています。

販売手数料は株式投資の場合などと比べると、きわめて高額とも言えるところも多く、商品の種類によってその差が大きく違ってくるものです。

アクティブファンドは、ファンドの運営方針で特定のベンチマーク以上の成果を出す手法の運用方法で、3%ないし4%程度が多いと言えるでしょう。

インデックス型やパッシブ型の運用方法は、ベンチマークと連動させる事で平均値を割り出す投資方法で、ノーロードや1~2%程度と安くなっています。

ETFは株価指数連動型上場投信と呼ばれるもので、日経平均やTOPIXなどの株価指数に連動し、短期運用型とも言われこちらは0.1%前後と、株の売買手数料と同額になっています。また公社債投資については、無料で購入する事ができます。

手数料

信託報酬のコスト

これは管理手数料とも呼ばれるもので、ファンドを保有している間は、かかり続ける手合いものであり、長期運用においては最大のコストとなります。

この信託報酬はファンドの種類ごとに違うものですが、銀行であれ証券会社であれ、一定の決められたコストを支払う事になります。

しかし、現在はファンドの保有に応じて、ポイントでキャッシュバックを受けられるというサービスを、提供している金融機関もありますで、実質信託報酬がほとんどかかって来ないという場合もあります。

具体的な内容は、ファンドを運用する上で、必要となってくる経費のほかにも、運用会社に対する報酬などで、年間数%というように定められており、年利と同じ様に毎日日割りで計算されていますので、少しずつ差し引かれ事になっているものです。

手数料の目安としては、ファンド商品によって違い0.2%から2%が引かれますので、長期運用をお考えの際には、運用期間中にどの位の額が引かれるのかを検討しておく必要があるでしょう。

その理由としては、同じ運用成果を出すファンドであるならば、運用経費が低い方がより効率的と考える事ができるからです。

失くなるお金

信託財産留保額のコスト

信託財産留保額とは、ファンドを途中で解約したり、また売却時などにかかってくる費用で、ファンドの種類によっても変わってきますが、業者によっては無料というところも見られます。

解約時手数料の目安は、無料のところから掛っても0.5%程度で、元本に対しての一定の割合が信託財産留保額として、ファンドに残されて解約されます。

いわば中途解約金という色合いが濃いものであり、短期であれば有料で長期ならば無料という感じで、コストがかかって来るものです。

実際にファンドを解約する場合には、信託会社が現金を用意して顧客に支払う必要がありますが、信託会社は常にまとまった現金を保有しているのではなく、現金化の為には会社が保有する株式や債券を売却する必要も出てきます。

そこで、会社は手数料を支払っていますが、この際の補助的や負担料という色合いの濃いものなのです。しかし、短期運用や長期運用に際して、不公平感が出ないように長期の場合には、こうした費用を取らない場合が多いとされています。

重なる万札

投資信託における手数料の重要度

ファンド投資においては、コストがどのくらいかかってくるのかがかなり重要と言えます。なぜならば、投資においてこうした費用というものは、問答無用に投資リターンをマイナス方向に引き下げる要因となるものだからです。

簡単に言えば、コストが1%でも下がる事で、それだけ利益が1%上昇するという事で、投資を行う際にはファンドによって、どの位のコストが必要であるかを、見極めていく事が必要と言えるでしょう。

アクティブファンドでは、専門家であるファンドマネージャーが、積極的に運用するファンドでそのコストも割高になっています。

一方、インデックス型ではコストが安い事で知られますが、これは特定のベンチマークと同じ程度の成果を目的としていますので、日経平均やTOPIXなど目標とする投資指数を目指す事で、損失が少ない運用方法と言えます。

両者のコストにはかなりの開きが生じていますが、この差が必ずしも運用方法の優劣を決めているものでは無いのです。実際に収益率を上回っているとされるアクティブファンドは、全体の約3割ほどですので、コストによる数字ほどの差は見られないと言っても良いでしょう。

投資信託における手数料は、購入する際の検討材料に用いておかなければならない材料の一つです。それは、いくら利回りが良くても、ファンドの種類や運用の期間で必ずしも、優秀な結果を得られないという場合もあるからです。

重要